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商品・サービスのご案内

JMR生活総合研究所の商品・サービスをご案内します。

マーケティングソリューションサービス

仕事の進め方

マーケティングスペシャリストが、「よい結果がでるまで」を基本姿勢に、高い品質の報告書や提案書などを提出できるよう6つの原則に従って実行しています。

思考過程と作業課程

私たちがクライアントのみなさんと業務を進めていく標準的なプロセスは以下のとおりです。



思考過程と作業課程

当社は、人間主義経営を基本とし、自由だが秩序のある実力主義に基づく組織運営を目指しています。また、多様なクライアントのみなさまと多様なテーマに対応していくため、高度で幅広い知識と経験を持つ"マーケティングスペシャリスト"を育成しています。

リサーチの基礎教育
リサーチは、科学的で論理的な思考を身につけるうえで当社では必須知識となっています。
グローバル時代への対応能力
グローバルに活躍する国内外のクライアントの課題解決に対応できる能力が求められています。
マーケティング機能専門家の育成
マーケティングは幅広い専門的機能に分化しています。商品開発、営業、プロモーション、システム開発などの専門教育は、本人の希望にそってすすめられています。
総合的な戦略家の育成
クライアントのみなさまにとって真の戦略参謀となるためには、経営やマーケティングにおける先端技術とノウハウを取得するだけでなく、歴史認識や社会認識などの総合的な知識が必要になります。私たちは長い年月をかけてこうしたマーケティングスペシャリストを育成しています。
研究員の育成
マーケティングには、周辺科学を含めた広範な関連分野の知識が必要とされます。当社では「消費社会の理論」「消費社会の歴史」の分野で学術的業績を残せる人材育成に力を入れています。

カスタムサービス

当社のビジネスの中心は、クライアントのみなさんと事実に基づく議論をしながら、戦略を立案し、解決策を見いだし、よりよい結果が出るまで推進していくカスタムサービスにあります。高度な守秘義務のうえで、パートナーシップをもとにプロジェクトを推進しています。

カスタムサービス提供メニュー

WEB会員サービス

当社では、実務家のための役立つ情報提供を目指し、1996 年よりウェブサイトを稼働いたしました。現在は、内容量が7,000ページを超え、マーケティング業界有数のボリューム満載かつ内容の充実したサイトとなっております。

WEB会員サービスは、経営者やマーケティングスタッフが日々直面している、様々な課題の解決を支援する有料会員制サービスです。会員用ページには、実務に活用できる500を超える戦略ケースや、日本を代表する企業100社以上の詳細な戦略分析、リアリティある理論や消費の新しい切り口など、役立つ情報が満載です。また、コンテンツの先行公開や、豊富なバックナンバー、一般公開では閲覧できない情報も多数蓄積されています。当社サイトの神髄は会員サービスにあります。

会員サービスについての詳しいご案内はこちらをご覧下さい。

研修パッケージ


独自の研修プログラムにより、
「実践的戦略家を育てます!」

研修プログラム各コースのご案内

実務に役立つスキルが身につく

戦略家育成コース

MBA(古くて、偏りのある事例)ではない、実務に役立つ戦略思考を持った人材の育成を支援します

マーケティングのプロになる

マーケティングコース

これからマーケティングの実務に携わっていく方に必須となるスキルやノウハウの修得を支援します

売れる商品が企画できる

商品開発スタッフ
育成コース

不況下におけるヒット商品/ロングセラーづくりを担う商品開発スタッフの育成を支援します

売れる営業ができる

営業マン基礎コース

不況で物が売れない時代、悩める営業マンから営業戦略立案を担当するスタッフを支援します

小売(卸)との関係づくりがうまくいく

流通政策スタッフ
育成コース

流通構造変革期における、メーカーの流通政策立案を担当するスタッフを支援します

広告・宣伝、販促の効果があがる

プロモーション政策
スタッフ育成コース

これまでのプロモーションが効力を持たない現在における新たな情報的プロモーションを提案します

リサーチのプロになる

リサーチと分析
スキルアップコース

リサーチのイロハ習得と分析スキルアップを目指すスタッフを支援します

プレゼン力をあげる

ビジュアルコミュニケーションスキルアップコース

ビジネスの成否を左右するプレゼンテーションについて、図表作成から報告の仕方まで要望に応じて支援します

研修サービスについてのより詳しいご案内は、 「実務的戦略家のためのJMRの教育研修サービス」をご覧下さい。

【お問い合せ先】
株式会社 JMR生活総合研究所
〒100-0003 東京都千代田区一ツ橋1丁目1-1 パレスサイドビル2F
電話:03-3217-8400  Mail:web@jmrlsi.co.jp
担当:川口

JMR Eye-Tracking Solutions

(株)JMR生活総合研究所は(株)Eyetoolsと(株)Tobiiのソフトウェア、(株)Tobiiの眼球運動測定装置を使って企業のマーケティング担当者、宣伝広告部門、広告会社、ウェブ開発者にビジネスソリューションを提供しています。Eye-Tracking(眼球運動測定)で得られた情報は客観的であり、消費者が、広告、ウェブサイトなどの視覚的情報のどの部分に関心を持っているのかを客観的に捉えることができます。

視線の軌跡やパターンを抽出することによって、消費者がどこに注目しているのか、どの時点で注意が薄れているのかが明らかになります。

消費者の選択行動に関する疑問への客観的な答えを提供します

今まで消費者の選択行動に関する数々の疑問や課題に対して、主観的なインタビュー調査の結果のみに頼っていたのに対して、Eye-Trackingを用いると客観的かつデータに基づいた答えを得ることができます。
Eye-Trackingは企画、マーケティング、広告、制作部門が抱えている重要な疑問や課題に答えを出します。例えば...


Eye-Tracking(眼球運動測定)について

Eye-Tracking全体の概要とマーケティングへの影響については在日米国商工会議所(ACCJ)の月刊誌、ACCJジャーナルに記載された(株)JMR生活総合研究所のリチャードF.メイ執筆「eye of the Buyer」をご覧ください。現在、Eye-Tracking技術の進歩によってウェブサイト、製品パッケージ、テレビコマーシャル、雑誌広告を閲覧するときに消費者の目がどのように動くのかを観察し、記録することが可能になったことがわかります。このような研究から導きだされた消費者の心理的活動についての知見をマーケティングへ適応することができます。

眼球運動

人間の眼球運動は特定の一点に向けて俊敏な運動を見せ(サッカード)、その次に一時的に停止します(注視)。注視は通常10分の1秒から2分の1秒間持続し、その間脳は知覚した視覚情報を素早く処理して(潜在的に)次に見る対象を決めます。

Eye-Tracking

Eye-Trackingとは人がどこを見ているのかを判断する技術です。「アイトラッカー(Eye-trackers)」という特殊なカメラは、ヘッドギアや頭部を固定する装置を一切必要とせず、驚くべき厳密性(通常一般的なコンピューター画面上で一センチレベルまで)で人の目の動きを観察し、注視や眼球運動を捉えることができます。

JMR Eye-Tracking Solutions

JMRが使用しているツールはEye-Tracker(「アイトラッカー」)と連結して機能するソフトウェアソリューションです。このシステムは、眼鏡やコンタクトレンズの使用者など、殆どどのような視力の持ち主にも対応できます。

眼球運動から導き出されるもの

注視は人の関心を指し示す有力なものさしです。眼球運動のスピードは早く、人は通常自分の目の照準がどこに合っているのか、また自分の眼球運動に見られる傾向を完全には認識していません。注視と眼球運動によって人が何に注目しているのかがわかるだけではなく、どこをどれぐらい長く見つめるかはその人の頭の中で何が起きているのかについて多くを示唆を与えてくれます。
対人関係でも目はコミュニケーション上重要な役割を果たしています。同様に、コンピューターやインターネットの世界でも、注視と眼球運動の高度な解析によって人が何を考えているのか、行動を決定するときのプロセスについて深い洞察が得られます。つまり眼球運動を測定することによって認知プロセスを推測することさえできるのです。

Eye-Trackingは手軽に利用できます

JMRはeye-trackingを使ったリサーチを調査設計から実査、アウトプットまですべて一貫してご提供します。そしてEye-Trackingデータを添えた画像データ、調査結果の報告書をデジタルデータファイルでお届けします。またオプションとしてEye-Tracking直後にインタビュー調査を行い主観的な評価をとることも可能です。

JMRモニターとして登録されている20,000人もの調査協力者のデータベースから、ターゲットユーザーに適合したデモグラフィック属性、もしくは心理的属性を持った対象者をリクルートします。経験的には比較的少量のサンプルでも有効なEye-Trackingの結果を得ることができます。もちろん、問題意識によって対象者をいくつかのグループにセグメントすることも重要です。(株)JMR生活総合研究所はこれらすべてをパッケージとしてご提供いたします。

調査は(株)JMR生活総合研究所の東京オフィスで行います。貴社のスタッフの方が進行状況をモニタリングすることも可能です。実査は標準的には1~2日間という短期間で行います。

マーケティングへの応用

ウェブレイアウト

JMR Eye-Tracking Solutionsは従来の調査方法にはない、ユーザーの行動に関する新たな次元の情報を提供します。ウェブサイト上の最初の視点と最後の視点、各注視点の順序を検出。重要な部分での注視時間をマイクロ秒単位で計測します。

企業ロゴが注目されているのかどうかもわかります。ホームページのどの場所が最新企画の掲載に最適かも判断できます。リピーターのためのパーソナライズ機能は提供されていますか?購入手続きにつながるリンクは簡単に見つけられるでしょうか?Eye-Tracking Solutionsはこれらの疑問にお答えします。

ウェブナビゲーション

タスク遂行、クリックストリーム、ユーザーの評価情報の提供に加えて、JMR Eye-Tracking SolutionsでWEBサイト閲覧者の行動を客観的に観察し、以下のような問題意識に答えることができます。

広告効果

JMR Eye-Tracking Solutionsならピクセル単位で広告の視覚効果がわかります。広告レイアウト、広告制作、サイト上のプロモーション、その他サイト上の広告などがあげられます。またミニインタビューにより、広告に対する主観的な評価をとることも可能です。広告はきちんと見られているのでしょうか?ブランドの特徴を認識しているのでしょうか?

パッケージデザイン

JMR Eye-Tracking Solutionsなら、制作部門が一押しで提案した新しい商品パッケージの評価を消費者の目を通して客観的に確認することができます。商品の主要な特徴を消費者は本当に認識しているのかどうか。対象者にクリエイティブディレクターやアーティストのふりをさせるような主観的な調査にのみ頼るのは止めましょう。ある特定のデザインを「好き」と消費者が評価したとしても、ブランド名、価格、ブランドロゴ、訴求メッセージなどの重要な要素が見られていないことが、Eye-Trackingによって明らかになるかもしれません。

JMR Eye-Tracking Solutionsの用途

私たちJMRのクライアントは戦略上の様々な目的でEye-Tracking Solutionsを利用します。ベンチマーキング、デザイン比較、ユーザービリティ調査、競合との比較評価などがあります。

ベンチマーキング

特定のデジタルメディア(ウェブサイト、アプリケーション、広告、デジタルファイルに変換したテレビ広告)の強みや弱みを調査します。

デザイン比較

複数のデザイン案を比較し、どのデザインがもっとも期待した効果をもたらすかを調査します。

ユーザビリティ調査

ユーザビリティ調査は「Think -Aloud Protocol法」を用いて、タスク遂行を試みる間被験者に考えていることをそのまま言葉で表現してもらいます。Eye-Trackingは、紙ベースやウェブ上の説明書きにユーザーが従うかどうか客観的に評価できます。

競合との比較評価

競争相手のデジタルメディア(ウェブサイト、アプリケーション、広告)と自社のものを比較し、その相対的なパフォーマンスを評価できます。

【より詳しい理解のために】
消費者の眼:商品選択における消費者の眼(PDF)
JMR Eye-Tracking Solutionsのご案内

【お問い合せ先】
株式会社 JMR生活総合研究所
東京都千代田区一ツ橋1丁目1-1 パレスサイドビル 〒100-0003
電話:03-3217-8400  Mail:web@jmrlsi.co.jp

社会・経済研究

当社では、経済学的アプローチ、歴史・社会学アプローチから、時代を認識し、予測していく基礎研究に力を入れ、研究成果をさまざまな形で提供しています。
研究成果は、当社HPのコンテンツ、研究レポートとしてご提供、さらにセミナーの開催、個別コンサルテーションではカスタムなニーズに対応いたします。

理論研究
重点研究分野として「戦略的マーケティング経済学(ESM:Economics of Strategic Marketing)」に取り組んでいます。「戦略を想像するための諸原則とその原則を裏付ける事例」に関して、産業組織論における諸研究成果をベースに理論構築と検証というプロセスを重視した戦略的マーケティングの在りようを研究しています。
消費研究
経済理論、消費者調査の蓄積をベースに「財布のひもの緩み具合」を表すオリジナル指標を開発、現代の消費社会を独自の視点で改名します。
地域経済活性化
地域に根ざした中堅中小企業の支援、地域の活性化に取り組む自治体スタッフに向けて、企業と地域の成長戦略を構築します。
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