日本最大級のマーケティングサイト J-marketing.net



ポケット版・会社早わかり
大正製薬ホールディングス株式会社(2018年)
より詳しい解説は戦略200+・企業活動分析をご利用下さい
無料サンプル はこちらから
大正製薬ホールディングスの2018年3月期決算の総括と戦略計画

 大正製薬ホールディングスの2018年3月期の連結決算は売上高2,801億円(前年同期比0.1%増)、営業利益370億円(同15.7%増)で増益となった。セグメント別では、セルフメディケーション事業は売上高1,840億円(同2.2%増)とほぼ横ばい、主力の「リポビタンD」が前年を下回り(5.3%減)、シリーズ全体で547億円(6.4%減)、「パブロンシリーズ」は新製品の発売が売上に寄与し、シリーズ全体では289億円(9.9%増)となった。一方、アジアを中心に展開中の海外OTC医薬品事業は、186億円(8.2%増)となった。医薬事業は、営業利益は大幅に改善されたものの、売上高は961億円(同3.7%減)と減少。内訳としては、骨粗鬆症治療剤「エディロール」254億円(12.4%増)、2型糖尿病治療剤 「ルセフィ」50億円(73.0%増)、経皮吸収型鎮痛消炎剤「ロコア」31億円(68.2%増)は売上増、一方、β-ラクタマーゼ阻害剤配合抗生物質製剤「ゾシン」は98億円(37.0%減)、マクロライド系抗生物質製剤「クラリス」は77億円(17.8%減)、末梢循環改善剤「パルクス」は49億 円(9.2%減)で売上減となった。今後セルフメディケーション事業では、生活者の健康意識の高まりや変化に対応した新しい領域・新しいコンセプトの商品開発、営業活動との連動性の向上、通信販売等の新しいチャネルの拡充による生活者との直接コミュニケーションにも注力。医薬事業では情報提供活動を中心に営業力の強化を図るとともに、自社オリジナル開発物質の継続的な創出と国内外の企業からの有望候補物質の導入を進め、開発パイプラインの充実に努める。また、外部研究機関との連携を強化し、継続的なオリジナル開発化合物の創出に注力する。


参照コンテンツ


競合他社の業績と比較分析する


おすすめ新着記事

消費者調査データ ビール系飲料<br>じわり差をつめられるスーパードライ
消費者調査データ ビール系飲料
じわり差をつめられるスーパードライ

18年に出荷量過去最低を記録したビール系飲料。今回の調査でも、前回同様「アサヒ スーパードライ」が全項目で首位を獲得した。だが2位との差は縮小、「キリン 一番搾り」「ザ・プレミアム・モルツ」がこれを追う展開となっている。厳しい市場環境下にあるビール系飲料。20年10月には税率改正も控えるが、果たしてこれが市場にどのような影響を与えるかが注目される。

MNEXT 眼のつけどころ<br>次の時代のマーケティング戦略を考える<br>「嫌韓」層の正体-プロマーケターが読み解く
MNEXT 眼のつけどころ
次の時代のマーケティング戦略を考える
「嫌韓」層の正体-プロマーケターが読み解く

日韓関係が悪化する中、19年5月8日付で毎日新聞に掲載された「なぜ嫌韓は高齢者に多いのだろうか」という記事がネット上で話題になった。さらに産経新聞も6月3日付で世代を切り口にした記事を掲載。しかしこれらの主張からは、年代と世代を意図的あるいは無意識的に混同して主張の確からしさを示そうとしているようにも感じられた。この「嫌韓=高齢者」というテーマについて、プロマーケターの視点から統計的真実性を追求してみたい。

成長市場を探せ 冷菓(2019年版)
成長市場を探せ 冷菓(2019年版)

17年の冷菓市場は過去最高を記録するなど、好調を維持し続けている。牽引しているのは中価格帯のアイスだ。「エッセル スーパーカップ」などのスイーツ系や、「sunao」など糖質オフを付加価値にした商品が伸びているとみられる。値上げや増税など逆風要素もある中、各社の今後の動向から目が離せない。






マーケティングモニターのご案内
データでわかる辛口性格診断
会員登録のご案内
消費社会白書2019
「戦略200+」比較分析ツールのご案内
page top

JMR生活総合研究所マーケティングサイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。著作権はJMR生活総合研究所に属します。

Copyright (c) 1997-2019 Japan Consumer Marketing Research Institute. All rights reserved.