イギリスの経済学者フォード（P.Ford）は、1901年～1931年の30年間のイギリス主要都市における小売店の推移の研究から、人口比でみた小売店数（店舗密度）のうち、飲食料品などの生活必需品を販売する小売店数の比は次第に減少し、逆に奢侈品・個性的な商品を販売する小売店数の比が増大するという法則性を導きました。
フォードは、店舗密度は、国民の所得水準が上昇するほど大きくなり、小売店舗の生産性が増大するほど小さくなる傾向があるとしています。また、生活必需品を販売する小売では、店舗の生産性効果の方が所得水準上昇効果より大きく、これにより店舗密度が低下し、また買回品や奢侈品を扱う小売では、所得の上昇効果が大きく、これにより店舗密度が上昇するとしています。
店舗の生産性の増大は、生活必需品の店舗密度の低下をもたらし、国民の所得水準の上昇は、奢侈品の店舗密度の上昇をもたらすということで、こうしたある一定期間での小売業の構造変化に対する命題をフォード効果と呼んでいます。
フォード効果を近年の日本の小売構造の変化にあてはめてみると、例えば従業員１～２人の小規模な各種食料品小売業、野菜小売業、食肉小売業、鮮魚小売業などの減少は、食品スーパーなど小売生産性が小規模店と比べて高い組織小売業の普及によって取って代わられたためと見ることができ、フォード効果での説明はあてはまりが良いということができます。
しかし、逆に奢侈品を扱う小売店について、平成16年の商業統計速報でこれを確認してみると、小売店舗数は総じて減少、辛うじて「時計・眼鏡・光学機器小売業」と「各種商品小売業」の２業種だけが店舗数を伸ばしているという結果です。奢侈品・個性的な商品を販売する小売店（例えば、時計・眼鏡・光学機器小売業以外に、自動車・自転車小売業、スポーツ用品・がん具・娯楽用品・楽器小売業など）では、ストアコンセプトにより、小売店間競争における差別化が可能なため、店舗数が増えるということになりますが、現実にはこうした業種でも軒並み店舗数が減少しており、小売業の構造変化の全てをフォード効果で説明することは難しいと考えられます。
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