オリジナルレポート　コロナ下とコロナ後の消費の展望（2021年5月）

公開日：2021年05月11日

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オリジナルレポート

コロナ下とコロナ後の消費の展望

NEW　2021.05.26　レポート「支出意欲に関する展望」の販売を開始しました

はじめに

レポート紹介

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はじめに

　弊社の最新の消費者調査の結果から、「食」、旅行・余暇・ファッションなどの「選択消費」、クルマや住宅などの「耐久財」、そして「支出」の四つのテーマを対象に、コロナ下での消費の変化とコロナ後の消費の見通しについてのレポートをまとめました。

　レポートはテーマごとにPDF形式で販売しています。有料会員にご登録の方は割引価格にてご購入いただけるほか、「レポート2：コロナ下とコロナ後の選択消費に関する展望」および「レポート4：コロナ下とコロナ後の支出意欲に関する展望」をフリーダウンロードで閲覧できます。

通常販売価格：各10,000円（税込み）

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レポート紹介

レポート1：コロナ下とコロナ後の食に関する展望－続く内食志向と外食の復活－

　このレポートでは、コロナ下における食事状況を分析し、コロナ後の内食、宅配、外食の行方を予測しました。

　結論として、コロナ下で増えた内食はコロナ後も維持され、激減した外食は高収入層を中心に回復すると予想されます。

　主なポイントは以下の通りです。

コロナ下で宅内時間が増加したことや、飲食店でのコロナ感染の不安などから、在宅勤務者や大都市居住者を中心に内食が増えました。
コロナ後も、加工食品や調理器具の利用によって負担を軽減しながら、内食志向は持続すると考えられます。
コロナ下で増えた宅配利用だが、料金の高さなど不満も多いため、感染終息後は利用が減少すると予想されます。一方、激減した外食は高収入層を中心に回復すると考えられます。

構成

3割が増えた宅内食
1. 7割が宅内食、増えた人は3割
2. 増えた理由は宅内時間の増加、コロナ不安、外食自粛
3. 3分の2が内食、収入増層では中食、宅配食も利用
増加した宅配食と激減した外食
1. 宅配は増加、調理負担の軽減が主な目的
2. 過半数が外食頻度減少、理由はコロナ不安と外出自粛
3. コロナ下の外食はファーストフードが多い
コロナ後は内食の持続と外食の復活
1. コロナ後は内食を維持したいが大勢
2. 収入階層で異なる内食のメリット
3. 宅配の再利用意向は半数にとどまる
4. 回復が見込まれる外食、高収入層で顕著
負担感軽減の決め手は加工食品と調理家電
1. 高まる調理の負担感
2. 調理負担感の軽減をサポートする加工食品
3. 調理負担軽減のために使われた調理家電

A4版カラー（PDF）、16ページ
税込み価格：10,000円（有料会員：5,000円）

レポート2：コロナ下とコロナ後の選択消費に関する展望

　このレポートでは、コロナ下における旅行、余暇、ファッションなど選択消費財での消費行動を概観し、コロナ後の選択消費財に対する需要の行方を予測しました。

　結論として、コロナ下で不要不急なものとして抑圧されてきた選択消費への潜在欲望は、コロナ後にその抑圧から解放され、消費はV字回復することが期待されます。

　主なポイントは以下の通りです。

コロナの自粛等によって抑圧された旅行への欲望は、コロナ後に解放され、旅行需要の爆発が予想されます。
コロナ後、自宅内余暇から自宅外余暇へのシフトバックにより、外出での余暇体験の楽しみを取り戻すと見込まれます。
カジュアル着用の普及でビジネスファッションの自由化は進む一方、正規チャネルへの需要も復活しそうです。
コロナ後、東京居住者と高収入層を牽引役に、選択消費への需要は大きく復活する可能性が高いと考えられます。

構成

自粛から解放される旅行
1. 不振を極めた旅行需要
2. 高収入層主導で回復していくコロナ後の旅行需要
復活するお出かけレジャー
1. 自宅内余暇へのシフト
2. コロナ後の自宅外余暇の復活
進むビジネスファッションの自由化
1. ビジネスシーンで広がるカジュアル化
2. ビジネスファッション自由化と正規チャネル復活
首都・東京と高収入層が牽引する選択消費の回復
1. コロナ下特有の消費行動を主導する東京都居住者と高収入層
2. コロナ後の消費回復も東京都居住者と高収入層が牽引

A4版カラー（PDF）、21ページ
税込み価格：10,000円（有料会員の方はフリーダウンロード）

有料会員専用　フリーダウンロード

レポート3：コロナ下とコロナ後の耐久財に関する展望

　このレポートでは、コロナ下におけるクルマや住宅などの耐久財の利用と購入状況を分析し、コロナ後の耐久財に対する需要の行方を予測しました。

　結論として、クルマの需要は不確実性が高まり、住居の需要は都心高収入層を中心に増加すると予想されます。

　主なポイントは以下の通りです。

最近1年内のクルマ購入率は13%に対し、今後5年内の購入予定率は14％にとどまっています。
選択するクルマのタイプは、収入階層によって違いが明確化しています。
コロナ下で、東京23区内居住者や在宅勤務者を中心に、住み替え意向が高まりました。
利便性の観点から、都心志向は根強く続き、住宅需要は都心高収入層を中心に増加すると考えられます。

構成

まとめ

好調なクルマ需要の現在と今後
コロナ下で1割が購入したクルマ
1. クルマの利用頻度は「変わらない」が72％
2. コロナ下にクルマを購入したのは13％
不確実性が高まるクルマ需要
1. 5年以内に購入を予定している人は14％にとどまる
2. 購入予定のクルマはハイブリッド車とガソリン車が拮抗
3. クルマ購入の重視点は燃費と長く使い続けられること
WTPで異なるクルマの価値
1. 収入階層によって異なるクルマの選択
2. 購入予定金額によって変わるクルマの重視点

コロナ下で高まる住宅需要
高まる住み替え意向
1. 住み替え意向者の4割がコロナ下で意向強まる
2. 根強い都心志向
3. 今後も続く東京一極集中
4. 今より少し広くて1部屋多い住まいへの志向
5. 居住スペースの狭さが住み替え意向の背景
都心高収入層が牽引する今後の住宅購入
1. コロナ下の住宅購入は16％、今後の予定は22％
2. 購入時は価格や間取りを重視

A4版カラー（PDF）、16ページ
税込み価格：10,000円（有料会員：5,000円）

レポート4：コロナ下とコロナ後の支出意欲に関する展望

　このレポートでは、コロナ下における消費支出全般、カテゴリー毎の支出意欲を概観し、コロナ後の支出意欲の行方を探りました。

　結論として、消費支出はコロナ後も、全体では現状維持を続ける見込みです。
カテゴリー別では、コロナ後に日常生活財支出から外出関連支出へとシフトバックし、選択消費財主導での消費回復が実現すると期待されます。

　主なポイントは以下の通りです。

世帯支出と世帯収入はともに、コロナ下で「変わらない」が増え続けており、現状で大勢を占めています。
収入水準の分布や支出水準の分布、それぞれの変化状況をみても、格差の拡大は認められません。ただし、支出の平均水準の収入階層間格差は、コロナ下で縮小から拡大に転じています。
コロナ下で、日常生活財支出が増え、外出関連支出は減りました。その結果、金融資産残高が増加したため、消費者の潜在購買力が高まっています。
世帯支出の現状を維持したい意向の層と、世帯収入が変わらないと見通している層は増え続けており、消費支出全体ではコロナ後も、現状維持が続くと見込まれます。
コロナ後は、外出関連の支出が増加し、日常生活財の支出が減少へと反転し、選択消費財を中心に支出の回復は進展すると期待されます。

構成

まとめ

横ばいが続く世帯支出
1. 世帯支出は「変わらない」が大勢を占める
2. 比率の低下が続く支出増加層
3. 世帯収入も「変わらない」が大勢
4. 比率の上昇が続く収入不変層
広がる消費の階層格差
1. 収入格差の拡大は認められない
2. 支出格差の拡大も認められない
3. 支出水準の収入階層格差はコロナ下で縮小から再拡大へ
強まる支出の宅内シフトと高まる潜在購買力
1. 増える日常生活財支出、減る外出関連支出
2. 増える金融資産残高
今後も持続する世帯支出の現状維持意向
1. 世帯支出意向は現状維持が多数派
2. 支出現状維持意向層の比率は上昇傾向
3. 収入見通しも「変わらない」が大勢
4. 比率の上昇が続く収入不変見通し層
選択消費財が牽引する支出の回復
1. 今後は外出関連支出増加、日常生活財支出減少へと反転
2. 選択消費財を中心に今後支出回復の気配