日本最大級のマーケティングサイト J-marketing.net



戦略200+・企業活動分析
大正製薬ホールディングス株式会社(2018年)
人気の企業活動分析 無料サンプル はこちらから
本コンテンツの全文は、PDFでのご提供となっております。
ご利用には有料の会員登録が必要です。
ご登録済みの方は、こちらから最新版をご覧になれます。
会員のご登録はこちらをご覧ください。

2018年3月期決算の総括
大正製薬ホールディングスの2018年3月期の連結決算は売上高2,801億円(前年同期比0.1%増)、営業利益370億円(同15.7%増)で増益となった。セグメント別では、セルフメディケーション事業は売上高1,840億円(同2.2%増)とほぼ横ばい、主力の「リポビタンD」が前年を下回り(5.3%減)、シリーズ全体で547億円(6.4%減)、「パブロンシリーズ」は新製品の発売が売上に寄与し、シリーズ全体では289億円(9.9%増)となった。一方、アジアを中心に展開中の海外OTC医薬品事業は、186億円(8.2%増)となった。医薬事業は、営業利益は大幅に改善されたものの、売上高は961億円(同3.7%減)と減少。内訳としては、骨粗鬆症治療剤「エディロール」254億円(12.4%増)、2型糖尿病治療剤 「ルセフィ」50億円(73.0%増)、経皮吸収型鎮痛消炎剤「ロコア」31億円(68.2%増)は売上増、一方、β-ラクタマーゼ阻害剤配合抗生物質製剤「ゾシン」は98億円(37.0%減)、マクロライド系抗生物質製剤「クラリス」は77億円(17.8%減)、末梢循環改善剤「パルクス」は49億 円(9.2%減)で売上減となった。今後セルフメディケーション事業では、生活者の健康意識の高まりや変化に対応した新しい領域・新しいコンセプトの商品開発、営業活動との連動性の向上、通信販売等の新しいチャネルの拡充による生活者との直接コミュニケーションにも注力。医薬事業では情報提供活動を中心に営業力の強化を図るとともに、自社オリジナル開発物質の継続的な創出と国内外の企業からの有望候補物質の導入を進め、開発パイプラインの充実に努める。また、外部研究機関との連携を強化し、継続的なオリジナル開発化合物の創出に注力する。

【最新版 2018.09.13 更新】
大正製薬ホールディングス
企業活動分析
更新状況
14年 15年 16年 17年 18年
- -
戦略200+・企業活動分析「大正製薬ホールディングス」
戦略200+・企業活動分析


企業活動分析に関する基調論文


参照コンテンツ


競合他社の業績と比較分析する


おすすめ新着記事

消費者調査データ<br>RTD(2019年1月版)<br>ストロングゼロ、ウィルキンソン。<br>高アルコールは定番の氷結、ほろよいを超えるか
消費者調査データ
RTD(2019年1月版)
ストロングゼロ、ウィルキンソン。
高アルコールは定番の氷結、ほろよいを超えるか

アルコール市場が低迷する中、RTDは数少ない成長市場だ。今回の調査では、過去2回と同様に「キリン 氷結」が再購入意向を除く6項目で首位を獲得した。それを追うのはサントリーの「ほろよい」。2社がトップブランドを争う中、健闘を見せているのが再購入意向で首位を獲得したアサヒの「ウィルキンソンRTD」だ。激戦が繰り広げられるRTD市場に注目したい。

第12回 ネクスト戦略ワークショップ講演録<br>ロングセラーブランドの長寿化
第12回 ネクスト戦略ワークショップ講演録
ロングセラーブランドの長寿化

ロングセラーブランドにとって避けられない課題が、顧客の流出だ。強みである潜在顧客基盤の大きさを活用して、これから5年先、10年先も支持されるためにはどのような戦略が必要になってくるのか。顧客の新陳代謝がうまくいっているカルピスやハーゲンダッツの事例を取り上げながら、解説していく。

消費者調査データ<br>ノンアルコール飲料(2019年1月版)<br>オールフリーとドライゼロがリード、トクホや透明タイプにも注目
消費者調査データ
ノンアルコール飲料(2019年1月版)
オールフリーとドライゼロがリード、トクホや透明タイプにも注目

ノンアルコール飲料が好調だ。今回の調査では、「オールフリー」が7項目中6項目で首位を獲得。ノンアル市場はビールテイストが8割強を占めるが、カクテルや梅酒などRTDテイストの成長が目立つ。透明タイプや強炭酸などソフトドリンクのトレンドも取り入れ、今後も各社の動向から目が離せない。






マーケティングモニターのご案内
データでわかる辛口性格診断
会員登録のご案内
消費社会白書2019
「戦略200+」比較分析ツールのご案内
page top

JMR生活総合研究所マーケティングサイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。著作権はJMR生活総合研究所に属します。

Copyright (c) 1997-2019 Japan Consumer Marketing Research Institute. All rights reserved.