ヤマダホールディングスの2024年3月期の連結決算は、売上高1兆5,920億円（前年同期比0.5％減）、営業利益415億円（同5.8％減）、経常利益470億円（同6.0％減）と、売上はほぼ横ばいながら減益となった（3期連続減収減益）。事業セグメント別の売上高は、デンキが1兆2,809億円（同1.3％減）、住建が2,747億円（同2.9％増）、金融38億円（同121.5％増）、環境182億円（同4.8％増）と、主力のデンキセグメントにおいて、カラーテレビ、ビデオ、パソコンおよび周辺機器の減収が影響した。営業利益については住建セグメントの減益が影響した。2021年に公表した「YAMADA HD 2025 中期経営計画」では、2025年3月期に売上高2兆円を目指したが、計画は大幅に未達となる見込みである。これを受けて、2024年11月に「2026/3～2030/3 中期経営計画」を発表した。社会情勢の変化を受けて実施していた成長戦略・構造改革の進捗が遅れ、 グループシナジーの最大化及び収益性の改善に課題を残しながらも、「くらしまるごと」戦略の実現に向けた5つの重点施策の方向性は成長戦略として維持、継続して取り組む、としている。 「くらしまるごと」戦略の総仕上げ、を基本方針として、 LIFE SELECT店の特徴 「くらしまるごと」を実現する業態開発、 「くらしまるごと」カンパニー移行のための全社戦略実行体制への変革に取り組み、30年3月期に売上高2.2兆円を目指す。業績が伸び悩むなかで、どのような事業シナジーを生み出せるか、企業変革への動向が注目される。
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- 戦略ケース 大幅減収続く家電量販店は「住宅事業」に活路を求める ～LIXILがエディオンの筆頭株主に～（2013年）
- 戦略ケース ソフマップ秋葉原本館オープン－秋葉原の勢力図は変わるか？（2007年）
- 戦略ケース どこまでいくか、ヤマダ電機 －家電流通市場の寡占化（2005年）
- 戦略ケース バーチャル化に生き残りを賭けるデオデオ（2000年）
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