(2007.10)
決戦のマーケティングシリーズ 2007
「ダイワ精工」×「シマノ」
ビギナー狙いか、付加価値勝負か
本稿は、「週刊エコノミスト2007年10月9日号」掲載記事のオリジナル原稿です。
社会経済研究チーム 松田久一、菅野守、吉野太喜
レジャーとしての釣りは、ルアーフィッシングが米国から入ってきた1975年~77年の第1次ブーム、85年頃の円高により海外から安価な釣り具が入ってきたことによる第2次ブームを経て、1990年代後半からはRV(レジャー用多目的車)で山間部に行き、キャンプなどと複合した形で楽しむ第3次ブームという、三つのブームがあった。
しかし、ブームの沈静化とともに、市場は縮小している。釣り人口は98年の2,020万人をピークに2005年は1,070万人(余暇レジャーセンター推計)と減少。釣り市場(用具以外に、釣り場への入場料、遊漁船料、釣行のための諸経費を合わせたもの)も97年の約9,500億円をピークに05年には約4,400億円に縮小している(同センター推計)。釣り具の小売市場も2,246億円(05年、日本釣振興会推計)となっている。
国内釣り具市場のリーダーはダイワ精工(05年推計シェア約25%)で、自転車の部品製造を主力とするシマノが併走する(同約22%)。業界3位だったリョービは00年に釣り具部門を上州屋に売却して撤退し、5位だったマミヤ・オーピーも同年撤退するなど、ダイワ精工とシマノ両社の力が一段と強くなった。市場全体が縮小するなか、両雄はどう戦っているのか。
※本稿は代表の松田監修のもと、社会経済研究チームで議論した結果を執筆したものです。
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