日本最大級のマーケティングサイト J-marketing.net

(2016.09)
シェイクシャックは日本で第二のスタバになれるのか
本コンテンツは、「ITmedia」(アイティメディア株式会社)に2016年8月31日に掲載された記事のオリジナル原稿です。
ビジネス・ディベロップメント・マネジャー 村田多恵子



本コンテンツの全文は、有料会員サービスでの公開となっております。
ご利用には有料の会員登録が必要です。
ご登録済みの方は、こちらから全文をご利用ください。
会員のご登録はこちらをご覧ください。

 昨年11月、ニューヨークで人気のハンバーガーショップ、シャイクシャックが外苑いちょう並木(東京都港区)に日本1号店をオープンさせた。今年4月には恵比寿にも出店し、現在日本国内2店舗となった。2020年までに10店舗を開業予定だ。シェイクシャックは好業績が続いており、2016年の売上見通しを当初予想の2.42億ドル(約254億円)から2.45~2.49億ドル(約257億円~261億円)に引き上げた。

 日本での展開は、スターバックスの日本導入を成功させた実績を持つサザビーリーグ(東京都渋谷区)が独占契約を結んだ。スターバックスの参入は、日本で喫茶店や低価格コーヒーチェーンとは異なる新しい市場をつくり市場全体を活性化させた。シェイクシャックは日本のハンバーガー市場で新しい市場をつくれるのか、その可能性と条件を探ってみたい。


シェイクシャックの強さ

 シェイクシャックは、2001年にNYのマディソンスクエアパークにホットドッグカートを出店したのがはじまりで創業は2004年。2015年1月には、ニューヨーク証券取引所に上場した。現在は世界9ヶ国に78店舗を展開し急成長している。

 日本でも開店から8ヶ月が経過したにもかかわらず、外苑いちょう並木店には週末になると長い行列ができている。日本人はもともと行列好きといわれるが、ニューヨークの1号店もいまだに平均1時間待ちの行列だという。行列しても食べたいシェイクシャックの強さは三つある。


第二のスタバとして新たな市場を想像できるか?シェイクシャックの強みとは【続きを読む】(有料会員向け)
※会員のご登録はこちらをご覧ください。

参照コンテンツ


業界の業績と戦略を比較分析する


おすすめ新着記事

MNEXT 眼のつけどころ<br>世界情報寡占企業からデータ提供代が貰える日 <br>―「グーグル後の生活」と等価交換
MNEXT 眼のつけどころ
世界情報寡占企業からデータ提供代が貰える日
―「グーグル後の生活」と等価交換

私たちは、日常的にグーグルなどの検索サービスを利用している。便利な一方、事業者は我々の検索や行動の履歴を無料で利用し、企業向けの広告などで巨額の収益をあげている。欧州ではこうした個人データを「資産」とみなし、課税対象とする動きがでてきている。そうなれば、これまでのように個人データを自由に利用することはできなくなる。AGFAのような巨大IT企業も戦略転換を余儀なくされる。同時に、リアルな製造業や小売業も、少し冷静にネット戦略を見直す時期に来た。

MNEXT 眼のつけどころ<br>復讐心は乗り越えられるか―近代とどう向き合うか
MNEXT 眼のつけどころ
復讐心は乗り越えられるか―近代とどう向き合うか

復讐心は乗り越えられるのか。結論から言えば、乗り越えられない。復讐心とは人間の適応進化の産物であり、倫理の問題を越えているからだ。しかし、復讐心の高まりは「復讐=悪」という近代的価値と相反する。では、この復讐の時代に日本社会はどう復讐心と向き合えばよいのか。三つの方向性を提示したい。ひとつ目は、近代社会を完成させること、ふたつ目は宗教や信仰心によって復讐心を克服すること、三つ目は日本の土俗的な自然信仰を復興させることである。

消費者調査データ<br>コーヒー飲料<br>クラフトボス、ジャパンクラフトマン。ペットボトルコーヒー躍進
消費者調査データ
コーヒー飲料
クラフトボス、ジャパンクラフトマン。ペットボトルコーヒー躍進

2017年のコーヒー飲料市場は前年比2.8%増で、特にペットボトルコーヒーの成長が著しい。今回のランキングでも「BOSS」が6項目で首位を獲得、それを「ジョージア」が追う展開となった。17年4月に発売された「クラフトボス」は前回から大きく評価を上げ、再購入意向では首位に躍り出た。後発のペットボトルコーヒーも健闘しており、新たな飲用シーンを開拓したコーヒー市場から目が離せない。






マーケティングモニターのご案内
データでわかる辛口性格診断
マーケティング入門講座
会員登録のご案内
消費社会白書2018
「戦略200+」比較分析ツールのご案内
page top

JMR生活総合研究所マーケティングサイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。著作権はJMR生活総合研究所に属します。

Copyright (c) 1997-2018 Japan Consumer Marketing Research Institute. All rights reserved.