半歩先を読む日本最大級のマーケティングサイト J-marketing.net

(2016.02)
袋めん(2016年2月版)
チキンラーメンとマルちゃん正麺の熾烈な首位争い


 袋めんの市場は、2011年の「マルちゃん正麺(東洋水産)」をはじめとするノンフライ袋めん発売をきっかけに3年連続で伸びていましたが、2014年は前年割れとなりました。

 今回は、当社が任意に選んだ袋めん24ブランドについて、「知っている(認知率)」、「買って食べたことがある(購入経験率)」、最近3ヶ月以内における「広告・記事(を見たことがある)」「店頭・自動販売機(で見たことがある)」での接触状況(3ヶ月内店頭接触)、「3ヶ月以内に買って食べた」(3ヶ月以内購入)、さらに「今後(も)買いたいと思う」(今後購入意向)と「購入経験者における今後の購入意向(再購入意向)」という7項目について、インターネットモニターに対して行った調査結果をランキング形式でお届けします。

 今回の調査でも、前回(2014年6月版)と同様に、「マルちゃん正麺(東洋水産)」と「チキンラーメン」が複数の項目で首位を争う結果となった。

 「チキンラーメン(日清食品)」は、認知、店頭接触、購入経験、今後の購入意向などの項目で首位を獲得したが、店頭接触、今後の購入意向では、2位の「マルちゃん正麺」との差は3ポイント以内で、逆に「マルちゃん正麺」が首位を獲得した広告接触、3ヶ月内購入でも、2位の「チキンラーメン」との差は3ポイント以内におさまっている。ノンフライ・生めんタイプの代表である「マルちゃん正麺」と、フライめんの「チキンラーメン」が人気を二分している状況である。

 この2ブランドに続いて、「サッポロ一番袋麺(サンヨー食品)」「日清ラ王袋麺(日清食品)」「出前一丁(日清食品)」というロングセラーブランドが3位を争うという構図だ。

 また、ユーザーのロイヤリティの指標である再購入意向をみると、「サッポロ一番グリーンプレミアム0(サンヨー食品)」が8位にランクインしているのが目を引く。新商品は発売されるものの、ロングセラーブランドが圧倒的に強い袋めん市場で、規模は小さいとはいえ、固定ファンを獲得しつつあるニューフェイスといえる。

 2011年以降のノンフライ袋めんブームを巻き起こした「マルちゃん正麺」は、即席めんに野菜や肉などの食材を加えて食べる、という食べ方を提案し、一定の定着をみせた。さらに2016年には、"サラダで食べる"というコンセプトで「マルちゃん正麺 冷し中華」のリニューアルを予定している。同じくノンフライ麺で2015年9月に発売された「サッポロ一番グリーンプレミアム0」は、ノンオイル、コレステロールゼロで健康志向をうたっている。"身体に良い"というイメージをもたれてこなかった即席めんだが、健康志向を取り入れて、再び成長軌道に乗れるのか。目まぐるしく移り変わるトレンドから目が離せない。

 本コンテンツのグラフは無料会員サービス、詳細データは有料会員サービスでのご提供となっております。
 以降の閲覧には会員サービスへのご登録が必要です。

会員サービスのご案内についてはこちらをご覧ください。
会員の方は、下記をクリックしてグラフ・詳細データをご利用ください。










【提示24ブランド】
  • チキンラーメン(日清食品)
  • カップヌードルリフィル(日清食品)
  • 出前一丁(日清食品)
  • 日清のラーメン屋さん(日清食品)
  • 日清ラ王袋麺(日清食品)
  • 行列のできる店のラーメン(日清食品)
  • マルちゃん正麺(東洋水産)
  • 昔ながらの中華そば(東洋水産)
  • マルちゃんラーメン(東洋水産)
  • サッポロ一番袋麺(サンヨー食品)
  • サッポロ一番グリーンプレミアム0(サンヨー食品)
  • 明星中華三昧(明星食品)
  • 明星チャルメラ(明星食品)
  • 明星評判屋中華そば(明星食品)
  • SUGAKIYAラーメン(寿がきや食品)
  • 永谷園煮込みラーメン(永谷園)
  • AKAGI醤油ラーメン(大黒食品工業)
  • 辛ラーメン袋(農心)
  • セブンゴールド金の麺
  • セブンプレミアムの袋めん
  • トップバリュの袋めん
  • ローソンセレクトの袋めん
  • コープラーメン屋さん(日本生協連)
  • みなさまのお墨付き袋めん(西友)

【調査設計】
調査手法:インターネットリサーチ
調査期間:調査期間:2016年1月15日~19日
調査対象者:当社インターネットモニター 20歳~69歳
        全国の男女個人
有効回収サンプル数:1,043サンプル
サンプル構成(%)




お知らせ

2024.12.19

JMR生活総合研究所 年末年始の営業のお知らせ

新着記事

2024.12.20

消費者調査データ No.418 サブスクリプションサービス 広く利用される「プライムビデオ」、音楽サブスクには固定ファンも

2024.12.19

24年10月の「商業動態統計調査」は7ヶ月連続のプラス

2024.12.19

24年10月の「広告売上高」は、6ヶ月連続のプラス

2024.12.19

24年10月の「旅行業者取扱高」は19年比で83%に

2024.12.18

提言論文 「価値スタイル」で選ばれるブランド・チャネル・メディア

2024.12.18

24年11月の「景気の先行き判断」は3ヶ月連続の50ポイント割れに

2024.12.18

24年11月の「景気の現状判断」は9ヶ月連続で50ポイント割れに

2024.12.17

24年10月の「現金給与総額」は34ヶ月連続プラス、「所定外労働時間」はマイナス続く

2024.12.16

企業活動分析 SGHDの24年3月期はロジスティクス事業不振で2期連続の減収減益

2024.12.16

企業活動分析 ヤマトHDの24年3月期はコスト削減追いつかず3期連続減益

2024.12.13

成長市場を探せ コロナ禍の壊滅的状況からV字回復、売上過去最高のテーマパーク(2024年)

2024.12.12

24年10月の「家計収入」は再びプラスに

2024.12.12

24年10月の「消費支出」は6ヶ月連続のマイナスに

2024.12.11

提言論文 価値スタイルによる生活の再編と収斂

2024.12.10

24年10月は「有効求人倍率」は改善、「完全失業率」は悪化

2024.12.09

企業活動分析 江崎グリコ株式会社 23年12月期は国内外での売上増などで増収増益達成

2024.12.09

企業活動分析 日清食品ホールディングス株式会社 24年3月期は価格改定浸透で増収、過去最高益達成

 

2024.12.06

消費者調査 2024年 印象に残ったもの 「大谷選手」「50-50」、選挙も五輪も超えてホームラン!

2024.12.05

24年11月の「乗用車販売台数」は3ヶ月ぶりのマイナス

週間アクセスランキング

1位 2024.05.10

消費者調査データ エナジードリンク(2024年5月版)首位は「モンエナ」、2位争いは三つ巴、再購入意向上位にPBがランクイン

2位 2024.04.05

消費者調査データ ノンアルコール飲料(2024年4月版) 首位は「ドライゼロ」、追う「オールフリー」「のんある気分」

3位 2024.12.04

提言論文 本格消費回復への転換-価値集団の影響力拡大

4位 2024.03.13

戦略ケース なぜマクドナルドは値上げしても過去最高売上を更新できたのか

5位 2024.03.08

消費者調査データ カップめん(2024年3月版)独走「カップヌードル」、「どん兵衛」「赤いきつね/緑のたぬき」が2位争い

パブリシティ

2023.10.23

週刊トラベルジャーナル2023年10月23日号に、当社代表取締役社長 松田の執筆記事「ラーケーションへの視点 旅の価値問い直す大事な切り口」が掲載されました。

2023.08.07

日経MJ「CM裏表」に、当社代表取締役社長 松田の執筆記事が掲載されました。サントリー ザ・プレミアム・モルツ「すず登場」篇をとりあげています。

ENGLISH ARTICLES

2023.04.17

More than 40% of convenience store customers purchase desserts. Stores trying to entice shoppers to buy desserts while they're shopping.

2023.02.22

40% of men in their 20s are interested in skincare! Men's beauty expanding with awareness approaching that of women

2022.11.14

Frozen Foods' Benefits Are Expanding, and Child-raising Women Are Driving Demand

2022.09.12

The Penetration of Premium Beer, and a Polarization of the Growing Beer Market

2022.06.20

6.9 Trillion Yen Market Created By Women― Will Afternoon Tea save the luxury hotels in the Tokyo Metropolitan Area