需要の価格弾力性とは、価格を上げ下げする変化率に対し需要量がどれほど変化するかの比率を指したものです。Dを需要関数、Pを価格、⊿を変化、D(P)＝Qを需要量とすると、以下の式で定義される量εのことです。
ε＝｜⊿Q／Q｜／｜⊿Ｐ／Ｐ｜
すなわち、需要の価格弾力性 ＝ 需要変化率 ÷ 価格変化率であり、価格が１％変化するときに需要が何％変化するかを示す数値の絶対値です。
一般的には，ある財の価格が上昇するとその財の需要量は減少します。従って、さまざまな価格における需要量を示す需要曲線（ＤＤ）は右下がりで示すことができます。右下がりのため、需要の価格弾力性はマイナスの値になるため、絶対値が用いられます。
通常、価格弾力性の値が1を超えると弾力的であるといい、1未満の場合は非弾力的であるといった表現をします。必需品は非弾力的であり、価格の変化に対して需要の変化が小さく、一方、贅沢品は弾力的であり、価格の変化に対して需要の変化は大きくなります。また、代替財が入手しやすい場合においても、弾力的であり、価格の変化で需要が大きく変化します。
また、収入はP（価格）×Q（需要量）と定義されることから
- 財が弾力的である場合、価格が上昇（下落）するとき需要は減少（増加）する
- 財が非弾力的である場合、価格が上昇（下落）するとき需要は増加（減少）する
- 財の弾力性が1である場合、価格が変化しても需要は一定である
ということを結論づけることができます。
具体的には、価格設定時の配慮点として活用できます。スキミングプライス(初期高価格政策)、すなわち新製品の市場への導入時、高価格を設定し、徐々に価格を引き下げていく政策においては、需要の価格弾力性が低い場合に有効であるとされています。一方、ペネトレイティングプライス（初期抵価格政策）と呼ばれる、新製品の市場への導入時、低価格を設定し、早期の市場占有をおこなう場合では、需要の価格弾力性が高く、消費者が価格に敏感であるときに有効であるとされています。
また、売価コントロールの基準としても活用できます。やみくもに値下げ政策を採るのではなく、価格弾力性を基準に入れて商品別の売価コントロール政策を検討することが必要です。
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参照コンテンツ
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